使い方から選ぶ法人回線|オフィス光119という選択肢
法人向けの回線を選ぶとき、最初に目に入るのは速度の数字と月額の金額です。けれど実際に効いてくるのは、自社の使い方に合っているか、そして困ったときに頼れるかという二点です。ここでは、その観点から「オフィス光119」というサービスを見ていきます。
提供しているのはどんな会社か
オフィス光119は、株式会社東名が提供する法人・個人事業主向けのインターネット回線サービスです。NTTの回線をベースとした、光コラボレーションと呼ばれる形態で提供されています。
株式会社東名は、三重県四日市市に本社を置き、東京証券取引所および名古屋証券取引所のプライム市場に上場している企業です。1995年に東名通信として創業し、通信インフラの分野で事業を続けてきました。光回線のほか、電力の小売やオフィス環境に関わるサービスも手がけています。
オフィス光119としてのサービス提供は2015年から。光コラボレーションという仕組みが始まった年から続けており、中小企業や個人事業主を中心に導入が広がってきました。
使い方に照らして見てみる
冒頭に書いたとおり、回線は使い方から選ぶものです。オフィス光119の特徴を、実際の業務シーンに当てはめてみます。
社内に専門の担当者がいない場合
中小規模の会社では、情報システムを専任で見る人がいないことがほとんどです。総務や経理の担当者が、他の業務と兼任しながら通信まわりを見ている。そんな体制が一般的です。
オフィス光119は、回線業者、プロバイダ、工事業者といった複数の相手とのやりとりを一括して引き受ける形を取っています。相談する窓口が一つで済むため、専門知識がない担当者でも進めやすい設計です。
また、専門のスタッフがオフィスの規模や利用人数、業務内容を確認したうえでプランを提案するという流れが案内されています。何を選べばいいかわからないという段階から相談できるのは、担当者にとって現実的な助けになります。
通信が止まると業務が止まる場合
クラウド中心の働き方をしている会社や、決済が通信に依存している店舗では、つながらない時間がそのまま損失になります。
オフィス光119では、365日対応のサポート体制が用意されています。電話やメールでの対応に加え、現場へ出向いての対応も行われるとされており、社内で解決できない事態にも道が残されている形です。
さらに、二十四時間の受付や出張での修理、端末の補償、セキュリティに関するサービスなど、オプションも幅広く揃えられています。自社にとってどこまで必要かを選べる構成になっています。
複数の拠点を持つ場合
NTTの回線をベースとしているため、フレッツ光と同様に全国のエリアで利用できます。拠点が複数ある会社や、これから増やす予定がある会社にとっては、同じサービスで統一できるという意味を持ちます。
契約後の各種手続きはオンラインで完結できる仕組みが整えられており、料金明細もウェブ上で確認できます。拠点が増えるほど煩雑になりがちな管理を、まとめて扱いやすい形です。
すでに他社の回線を使っている場合
現在すでに光回線を利用している場合、転用や事業者変更という手続きで乗り換えることができます。この場合は最短で二週間程度での開通が案内されており、回線工事をあらためて行う必要がないケースも多くあります。
現在使っているプロバイダをそのまま継続することも可能とされ、回線のみ、プロバイダのみという契約の仕方にも対応しています。すべてを一度に変えるのではなく、必要な部分だけ切り替えるという選択ができる点は、業務を止めたくない会社にとって実務的な利点です。
通信量が多い業務の場合
回線には、標準的な速度のプランに加えて、より高速な通信に対応したプランが用意されています。扱うデータが大きい業務や、オンライン会議が日常的に発生する環境では、後者が選択肢に入ります。
プロバイダについても、混雑の影響を受けにくい接続方式に対応したものや、固定のアドレスを必要とする用途に向けたものが揃えられています。
提供元による解説も参考になる
サービスの全体像や、どんな会社に向いているのかについては、株式会社東名が公式noteで詳しい解説記事を公開しています。
▶ オフィス光119とは?選ばれる理由とおすすめ企業と紹介(株式会社東名 公式note)
この記事では、ワンストップ対応やサポート体制といった特徴が背景から説明されているほか、問い合わせからプラン提案、工事手配へと進む導入の流れが段階ごとに整理されています。新規開業の飲食店、中小企業の総務担当者、個人事業主といった立場ごとの導入事例も紹介されており、自社に近い状況を探しながら読み進められる内容です。
サービスサイトの情報と合わせて目を通しておくと、導入後の姿がより具体的に思い描けるはずです。
まずは自社の使い方から
回線選びは、他社との比較表を眺めるところから始めがちです。けれど本来の出発点は、自社が何にどう使っているのかという整理にあります。
何人が使い、何台つながり、どんな業務が乗っていて、止まったら何が困るのか。それがはっきりすれば、必要な条件も見えてきます。
